パンやパスタなど輸入小麦による主食の多様化によって日本の米食文化が揺らぐ中、私たちがこれからの日本の米食文化、これからの米農業を考える上で、大切にしたいことは何だろうか。
それを示唆してくれていると思うのが、首都圏を中心に国内４３店舗、海外３店舗を展開するおむすび店「おむすび権米衛」。
運営している「株式会社イワイ」の岩井健次社長がおむすび店を始めたきっかけは「国防」だった。
岩井社長は、大手総合商社勤務時代、石油産出国であるサウジアラビアとの取引を担当。そして、現地で日本とサウジアラビアの食糧自給率がほぼ同じことを知った。緑豊かな日本と、砂漠だらけのサウジアラビア。石油危機を体験したからこそ、日本で起こり得る食糧危機に対して強い危機感を覚えたという。食糧の自給は、すなわち国防。米の消費を増やすことで農地を守ろうと起業した。今から２５年前のことだ。
１つ１つ店内で作られた大きなおむすびには、日本の米農業への想いが込められている。売上目標はなく、あるのは米の消費目標。現在は１０００トンで、目標は倍の２０００トン。持続可能な稲作ができるよう、契約農家からは再生産可能価格で米を購入している。
私たちが、何をどう作るか、何をどう売るか、何をどう買うか、何をどう食べるか。その１つ１つはたとえ小さくても、いつかの日本の水田風景や私たちの食卓に大きく影響することを心に留めたい。
（日本農業新聞コラム「柏木智帆のライフワークはライスワーク」）
